昇格要件・自己啓発・教育計画に
通信教育・eラーニング
通信教育を自己啓発・教育計画にご活用ください!
通信教育とは |
こんな教育ツールです・・・ □ 書籍を読むだけでは得られない、添削課題提出による双方向の学習! □ 課題提出による達成感を味わえ、次の学習への自信につながる! □ テキストを手元に置き、いつでも振り返り学習が可能! □ 離れた事業所の方々に同質の教育を実施できる! □ 時や場所を選ばず、自分のペースで学習できる! |
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通信教育ご活用のおすすめ |
三菱UFJリサーチ&コンサルティングでは通信教育を通じて企業の将来を担う「人財」の育成をサポートいたします。 いまや、社員一人ひとりの継続した自己研鑚は、企業力の底上げに必須です。通信教育導入は、「常に学ぶ」姿勢が習慣化されることにより、マンパワーの向上につながります。 オリジナルの階層別3講座、ビジネス実務シリーズ5講座を主軸に、有力教育団体と提携し、多種・多様なニーズにお応えできる、豊富な提携通信講座ご提供しております。 是非、人材開発促進ツールとしてご活用ください。 |
当社をご利用いただくメリット |
◎当社へ各社の講座をまとめてお申込み・ご請求する事ができ、担当者の事務省略化につながります。 ◎当社が選りすぐりの約200講座を年間ガイドブックにまとめました。この1冊で今注目の講座がわかります。 ※ガイドブック非掲載コースについてはお問合せください。 |
通信教育の導入事例1:自己啓発 |
自己啓発導入の一例 ●給与天引により受講料個人負担⇒受講後、修了証を受領したものは半額補助(上限額あり) ●業務に直結した指定講座(検定等)の受講・修了について全額補助 【自己啓発 ご導入事例】 ●メーカー D社様(従業員数800名) ・「自己啓発」として通信教育を利用。目標管理シートで評価 ・受講料は一旦全額給与天引きし、修了時全額補助 ●サービス業 E社様(従業員数120名) ・営業職など外回りが多い従業員向けに通信教育を推奨。移動などのスキマ時間に学習するよう社内風土づくりをしている ・受講料は修了時半額補助 ●サービス業 F社様(従業員数1000名) ・自己啓発制度で個人別に予算枠でセミナー・通信教育を選択して受講 ・受講料は修了時予算内で全額補助 |
通信教育の導入事例2:制度受講 |
【制度受講 ご導入事例】 ●専門商社 A社様(従業員350名) ・営業所が全国に複数箇所ある 昇格要件に通信教育を利用 「指定講座」「選択講座」を設け、次回昇格までに所定の講座を修了するよう制度に組み込んでいる ・受講料は個人で立替し修了時全額補助 ●メーカー B社様(従業員数150名) ・シフト編成など現場の人繰りが難しくセミナー派遣は断念。共通言語・認識作り、組織活性化のため「初級管理者教育」に通信教育を活用 ・受講料は会社負担 ●サービス業 C社様(従業員数 170名) ・若手から中堅社員向けに通信教育を活用。「書く力」を伸ばすには記述式通信教育が良いと導入 ・スタート時期は年度内本人の業務状況を見て受講者自身が決定 |
MURCオリジナルコース(階層別記述) ※SQUET会員割引あり |
これからの管理者 対象:新任管理者・初級管理者の方 管理者に求められる立場や役割を「読みやすい教材」「仕事に直結したレポート問題」によって養い、実践力を鍛えます。 ケースで解るこれからの中堅社員 対象:5年目程度の中堅社員の方 多くのケーススタディで“場数体験”ができ、経験値がアップします。「顧客意識」「考える力」「実践力」を身につけ、明日のビジネスリーダーとして成功できるよう導きます。 新入社員のパスポート 対象:採用内定者の方 「会社の仕組みや働く喜び」、「目的意識の重要性」を理解し、「仕事の基本」や「コミュニケーション力」など社会人の基礎固めを目指す講座です。 MURCオリジナルコースはこちら |
MURCオリジナル ビジネス実務シリーズ ※SQUET会員割引あり |
■最新の法改正にのっとった 正しい知識が得られます。 ■テキスト1冊 手軽なマークシート方式またはWEBの添削問題です。 ■お値段も1万円前後とお手頃な2ヵ月コースです。 管理者のための労務基礎知識 対象:管理者の方 ■管理職が部下の労務管理を行う際、実際に必要な法律知識をまとめました。 ■採用・人事、賃金、労働時間管理、雇用契約など、重要ポイントが解説されています。 ■職場における問題を未然に防止し、起きたトラブルを正しく理解するために、確かな労務知識を学びましょう。 決算書の読み方と経営分析の基本 対象:経営者・ビジネスパーソンの方 ■「決算書」をよみこなすコツと「経営分析」のポイントを身につけましょう。 ■1枚の図形「5つの箱」を理解し、決算書作成の流れ、読みこなす極意を学びます。 ■レポート問題は、決算報告書の具体的事例を用いて理解度を確認します。 日常取引の法律知識 対象:総務・経理・営業部門のご担当の方 ■契約・印章・印紙・代金回収などの取引上の基本事項を解説。 ■近年重要視されているインターネット上の契約・商標権・著作権も解説。 ■思わぬトラブルに巻き込まれないためにも業務に直結した法律知識を学びましょう。 |
MURCオリジナル 動画教材通信教育 |
■動画教材を視聴することで学習を進めていただきます。 ■受講期間中は何度でも視聴いただけます。 ■資料はPDFでダウンロード可能、添削は画面解答で即時添削です。 ※修了証あり ハラスメントの理解とケース判断 対象:全てのビジネスパーソン ■ハラスメントの種類や定義、どういうケースがハラスメントとなるかを明解に解説 ■経営層、管理職のみならず、全てのビジネスパーソンが、それぞれの立場からご理解いただける内容です。 →教材動画のお試し試聴はこちらからお申込みください |
外部提携講座例 約200講座 |
●階層別 ●マネジメントスキル ●働き方改革 ●セルフマネジメント ●ビジネススキル・教養 ●営業・販売 ●財務・経理 ●人事・総務・法務 ●生産・技術 ●語学 ●パソコン ●資格取得 幅広い内容を有力提携教育団体コースをご紹介 ■アイ・イーシー ■公開経営指導協会 ■産業能率大学 総合研究所 ■資格の大原 ■日本技能教育開発センター(JTEX) ■日本能率協会マネジメントセンター ■日本マンパワー ■ビジネス教育出版社 ■PHP研究所 |
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